更新情報11/18(水)

診療科で電子カルテを探す

在宅医療の電子カルテの比較5選

2026年11月18日更新・掲載5本

公式サイトに「在宅医療」での利用や対応を明記している電子カルテを、公式情報にもとづいて比べます。料金・無料で試せるか・医療DXへの対応で見比べられます。

要点

2026年11月18日時点
  • 5掲載
  • 3料金を公開
  • 4無料で試せる
  • ¥12,000最安月額(公表値)CLIUS(クリアス)
  • 2電子処方箋に対応

2026年11月18日時点で、クリニックツールナビには在宅医療(訪問診療)での利用を公式サイトに明記している電子カルテが5本掲載されています。料金を公式サイトに載せているのは3本、無料で試せる(トライアル・デモ)と案内しているのは4本です。月額の最低価格が公表されている中では、CLIUS(クリアス)の月額12,000円からが最も低い価格です。編集部スコアの1位はCLIUS(クリアス)(4.0)です。

在宅医療の電子カルテのランキング

編集部スコア順・5本(採点方法)
  1. 1

    CLIUS(クリアス)4.0/5

    株式会社DONUTS・電子カルテ

    ¥12,000〜/月無料で試せるクラウド電子処方箋小児科・在宅医療

    DONUTSのクリニック向けクラウド型電子カルテで、レセコンにはWEB ORCAを使う。導入作業込みの通常プランと、自分で設定するDirectプランがあり、歯科・鍼灸院・接骨院は対象外。

  2. 2

    モバカルネット3.5/5

    NTTプレシジョンメディシン株式会社・電子カルテ

    ¥50,000〜/月クラウド電子処方箋在宅医療

    在宅医療での利用を想定したクラウド型電子カルテで、レセプトはWebORCAと連動する。有料の収納管理オプションではWebQKANとも連動し、医療費と介護費を1枚の請求書にまとめられる。

  3. 3

    homis(ホーミス)3.0/5

    メディカルインフォマティクス株式会社・電子カルテ

    ¥20,000〜/月無料で試せるクラウド在宅医療

    在宅医療を行う診療所向けのクラウド型電子カルテで、レセコンのORCAの導入から運用支援までまとめて提供する。料金は導入費と月額基本料に、患者数に応じた従量課金が加わる。

  4. 4

    セコム・ユビキタス電子カルテ2.5/5

    セコム医療システム株式会社・電子カルテ

    料金は問い合わせ無料で試せるクラウド透析・在宅医療

    在宅クリニックや無床診療所から中小規模病院までを対象とするクラウド型の電子カルテで、2001年から提供されている。利用中のORCAなどのレセコンと連携して使い、iPhone・iPadのアプリにも対応する。

  5. 5

    セコムOWEL2.0/5

    セコム医療システム株式会社・電子カルテ

    料金は問い合わせ無料で試せるクラウド在宅医療

    在宅クリニックと無床診療所を対象にしたクラウド型電子カルテで、Windows・Mac・タブレットで使える。産科・眼科以外の診療科が対象で、1か月の無料試用がある。

在宅医療の電子カルテの比較表

全5本
順位ツールスコア料金無料で試せる提供形態二要素認証
1CLIUS(クリアス)4.0¥12,000/月〜(月額)ありクラウド公式サイトに記載なし
2モバカルネット3.5¥50,000/月〜(月額)未確認クラウド公式サイトに記載なし
3homis(ホーミス)3.0¥20,000/月〜(月額)ありクラウド対応
4セコム・ユビキタス電子カルテ2.5要問い合わせありクラウド公式サイトに記載なし
5セコムOWEL2.0要問い合わせありクラウド公式サイトに記載なし

料金を公開している在宅医療の電子カルテ(月額の安い順)

3本
製品公表の最低月額料金の補足(公式サイトの記載)
CLIUS(クリアス)¥12,000〜通常プラン(カルテ単体)は月額12,000円〜・初期導入費用200,000円〜で、WEB ORCAの初期費用・サポート費用・利用料は別途。Directプラン(WEB ORCA費用込み・訪問サポートなし)は月額19,800円〜・初期導入費用0円〜。initial_jpy と min_monthly_jpy は別プランの最小値。税込・税抜の記載なし。
homis(ホーミス)¥20,000〜税込・税別の記載なし。導入費200,000円/CL(導入初月のみ)、基本料 月額20,000円/CLに患者数の従量課金が加算。ORCAを導入する場合は導入費100,000円/CL・ORCAサポート料月額15,000円/CLが別途(ORCAとの別契約が必要)
モバカルネット¥50,000〜税別。初期費用20万円・月額費用5万円(基本5アカウント)。レセコンの導入費用・月額費用は別途。オプションは税別で、アカウント追加 月2,000円、収納管理オプション 月5,000円、外来オプション 月10,000円など。

各社の公式サイトに載っている、いちばん安いプランの月額です(2026年11月18日時点)。医療機関単位・端末単位・アカウント単位など課金の単位と、税込・税抜が製品ごとに違うため、金額だけでなく補足もあわせてご確認ください。初期費用は月額に含めていません。

選び方のポイント

  1. 訪問先でスマートフォン・タブレットから記録できるか
  2. 訪問診療のスケジュールと移動を管理できるか
  3. 在宅時医学総合管理料など、在宅の管理料の算定を支える機能があるか
  4. 訪問看護指示書などの文書を作れるか
  5. 訪問看護ステーション・薬局と情報を共有する仕組みがあるか

よくある質問

在宅医療(訪問診療)での利用を公式サイトに明記している電子カルテは何本掲載されていますか?
2026年11月18日時点で5本です。提供形態の内訳(重複あり)はクラウド5本です。
在宅医療(訪問診療)での利用を公式サイトに明記している電子カルテの料金はいくらくらいですか?
2026年11月18日時点で、公式サイトに月額の最低額を載せている在宅医療(訪問診療)での利用を公式サイトに明記している電子カルテは3本で、月額12,000円(CLIUS(クリアス))から月額50,000円(モバカルネット)までです。課金の単位(医療機関・端末・アカウントなど)と税込・税抜、初期費用の有無が製品ごとに違うため、金額だけでは同じ条件の比較になりません。残りの2本は、公式サイトで月額の最低額を確認できていません(記載なし・問い合わせ制・買い切り・未確認など)。
料金を公開している在宅医療(訪問診療)での利用を公式サイトに明記している電子カルテは?
3本あります。homis(ホーミス)、CLIUS(クリアス)、モバカルネット。
無料で試せる在宅医療(訪問診療)での利用を公式サイトに明記している電子カルテは?
無料トライアル・無料デモの案内があるのは4本です。セコム・ユビキタス電子カルテ、homis(ホーミス)、CLIUS(クリアス)、セコムOWEL。
在宅医療(訪問診療)での利用を公式サイトに明記している電子カルテを選ぶときのポイントは?
訪問先でスマートフォン・タブレットから記録できるか/訪問診療のスケジュールと移動を管理できるか/在宅時医学総合管理料など、在宅の管理料の算定を支える機能があるか/訪問看護指示書などの文書を作れるか/訪問看護ステーション・薬局と情報を共有する仕組みがあるか。
電子処方箋に対応している在宅医療(訪問診療)での利用を公式サイトに明記している電子カルテは?
公式サイトに電子処方箋への対応を記載しているのは2本です(CLIUS(クリアス)、モバカルネット)。

在宅医療の電子カルテの記事

記事一覧

医療DX推進体制整備加算・医療情報取得加算の廃止|令和8年6月からの変更点【2026年】

医療DX推進体制整備加算と医療情報取得加算は、令和8年6月1日に廃止され、電子的診療情報連携体制整備加算に組み替えられました。旧加算の点数、新しい加算で変わったこと(区分・再診の点数・マイナ保険証利用率・電子カルテの要件・届出)を厚生労働省の資料で比べます。

かかりつけ医機能報告:診療所は何を・いつ・どこへ報告するか【2026年】

かかりつけ医機能報告は、特定機能病院と歯科医療機関を除くすべての病院・診療所が、毎年1〜3月に、かかりつけ医機能の内容を都道府県知事へ報告する制度です。報告は原則G-MISで行い、11月頃に都道府県から定期報告の依頼が届きます。1号機能「有り」と報告するには院内掲示と、17の診療領域のいずれかの一次診療、患者からの相談対応が要件です。厚生労働省の令和8年2月版マニュアルをもとに、診療所がやることを整理します。

居宅同意取得型とは|訪問診療・オンライン診療でマイナ保険証を確かめる始め方と再照会【2026年】

居宅同意取得型は、訪問診療・往診・オンライン診療のときに、患者の居宅でマイナ保険証によるオンライン資格確認をする仕組みです。医療機関では令和6年4月1日に運用が始まり、オンライン資格確認の管理者画面で「訪問診療等機能」か「オンライン診療等機能」を「利用する」に変えると使えます。2回目以降の訪問診療は再照会で確かめられますが、往診とオンライン診療は毎回の確認が必要です。

主治医意見書の電子送信:介護情報基盤の補助金と始まる時期【2026年】

主治医意見書の電子送信は、介護保険の主治医意見書と作成料の請求書を、紙の郵送ではなく介護情報基盤を通じて市町村へ送る仕組みです。診療所が電子カルテ等を改修する費用は補助率3/4・上限39.8万円(税込)の助成の対象で、申請は令和9年3月12日まで(予定)。送れるのは利用を始めた市町村からの依頼分だけで、2026年10月29日時点でポータルの表示が「利用可能」なのは全国1,741市町村のうち4市で、主治医意見書の電送の開始は市ごとに違います。

在宅医療情報連携加算とは|令和8年度改定で明確になったICTの要件と届出【2026年】

在宅医療情報連携加算は、在宅療養の患者の診療情報等を連携機関とICTで共有し、常に確認できる体制を持つ医療機関の施設基準です。令和8年度改定で、使えるICTの要件(一元管理のサーバー・患者が同意した者のみの共有・常時の閲覧など)が明確になりました。連携機関5以上や掲示、届出様式を原文で整理します。

医療情報システムの安全管理ガイドライン第7.0版|診療所が押さえる改定点と保守委託機関編【2026年】

医療情報システムの安全管理に関するガイドライン第7.0版は、厚生労働省が令和8年6月29日に策定を通知した最新版で、保守委託機関編が加わって5編の構成になりました。サーバの保守を事業者にすべて委託している診療所は、概説編と保守委託機関編を守ればガイドラインを守っているとみなされます。パスワードの定期変更の削除、二要素認証の期限など、診療所に関わる改定点を整理します。

クリニックのツール導入無料相談について